産業医
産業医契約実績4,982社(2024年10月末時点)業界ナンバーワン! 産業医のことならドクタートラスト
産業医契約企業数4,982社(2024年10月末時点)業界ナンバーワンの実績と信頼
ドクタートラストは、企業と医療をつなぐことを目的に2004年に創業し、産業医の専門会社として業歴20年。
官公庁や上場企業を中心に4,982社(2024年10月末時点)の産業医契約実績(顧問契約・業務委託)があり、保健師や公認心理師、管理栄養士、精神保健福祉士がサポートしております。
<主要取引先一覧> <NJSS入札情報一覧>
また、産業医の登録人数も2,500名を超え、国内すべての都道府県にて、選抜された産業医が活躍しています。
メンタル不調者の増加が、社会問題となっておりますが、創業から現在に至るまで、お取引先に恵まれたこともあり、労使間での訴訟等に発展した事例は1件もありません。
お取引先の人事部の皆様による弊社産業医の「総合満足度(弊社アンケートによる)」は97%と高い評価をいただいております。
実際に産業医契約の解約率は吸収合併による会社消滅を除くと0.3%未満と極めて低い状態を維持し、産業医の人材の高さには定評がございます。
医師の皆様からは、ご依頼企業様からの募集企業数は多いものの、採用されることが難しいと苦情が多いことも事実ですが、産業医同士の競争率の高さが、良い産業医を企業様にご紹介できるノウハウでもあり、弊社の課題でもあります。
最近の産業医の特徴
弊社で契約している「産業医」の多くは、病院勤務をしている臨床医(勤務医)です。
医師の多くは専門科目のスペシャリストとして養成されています。
弊社が産業医サービス事業を開始する前までは、形式的に、社長の主治医に産業医を依頼していたり、地元の医師会に所属する高齢の開業医が中心でした。
毎月1回の職場巡視を実施してくれない実質「名義貸し」のケースが散見されていましたが、最近では、毎月実施しなければならない「過重労働者面談」が2006年4月から開始されたことで、開業医系の産業医に変わり、訪問が可能な勤務医を産業医として採用するスタイルが徐々に企業の間で定着しています。
この10年間で、メンタル不調者が急増したことから、適切な休職・復職判定ができる精神科医の需要が高まっています。
精神病院に勤務する現役の精神科医を産業医として採用されるケースが、現在でも急増し続けています。
弊社の契約産業医も、約4割近くが精神科医です。
労働安全衛生法は、労働者の安全や健康を守るために、事業主に課せられた義務をまとめた法律です。
産業医の中心的な職務は、「ドクターストップ」を事業主に勧告することです。
ボクシング等の格闘技のリングドクターの役割と似ています。
今以上の仕事をすることは、健康を害したり、死に至る可能性があると医学的な見地から産業医が判断した場合に「就業制限」という方法で事業主に対し、意見具申・勧告をするのです。
例えば、産業医が休職を勧告したにもかかわらず、事業主が勤務を強制した場合などは、「病者の就業禁止」違反となる可能性が高く、会社の責任者は6か月以下の懲役刑に処せられることもあり得ます。
産業医は、会社を守る医療の専門家として、活躍の場が徐々に増えています。
ストレスチェックは、産業医の職務です
厚生労働省は、ストレスチェックの実施者は、会社の状況を理解している「産業医」が実施することが望ましいとの指針を公表しています。
弊社独自の調査では、下記のような悲観的な声が多いことも事実です。
・ 多くの取引先企業様から、ストレスチェックが社員の大きなストレスになりかねない。
・ できることなら実施したくない。
・ 決算期末や3月末、12月末などの繁忙期での実施は避けたい
社員の皆様が安心して、ストレスチェックができるような環境を整備するためには、労使間の信頼関係はもとより、産業医や保健スタッフ等、外部委託を受ける実施者が社員の皆様から高い信頼感を得ることができるかどうかにかかっています。
産業医のことならドクタートラストが一番です
産業医の人材の質の高さが弊社の自慢です。
ストレスチェックの成否は産業医と産業医をサポートする保健師・精神保健福祉士(PSW)の実力、つまりは「信頼感」にかかっています。
弊社では、法令を遵守しつつ、企業様のニーズをお聞かせいただいたうえで、産業医と業務を調整し、ストレスチェックの業務にあたります。
ストレスチェックの実施やルールを決定する人事部門の皆様にはご苦労が多いことと存じます。
社員の皆様はもちろんですが経営陣からも相応の拒否反応や抵抗に今回は合うことと思います。
労使共々の抵抗感が薄れるまでの数年間はその効果も期待できないかもしれません。
しかし、信頼できる産業医が中心となることで、社内におけるストレス強度が高い部署や業務などが判明するはずです。
問題が明確になることで、ストレスチェックの本来の目的である「快適な職場環境」を創ることができるはずです。
まずは、会社に適した産業医を確保し、できる範囲内で、できることから始めてみませんか? 私どもドクタートラストが応援させていただきます。